【リフォームをお得に】リフォームの補助金制度がまるわかり!

お金

少しでもお得にリフォームするために、補助金制度を利用しない手はありません。しかし、検討しているリフォームに補助金は出るのでしょうか?どんなリフォームに補助金が出るのか?そして補助金をもらうための注意点とは?これらについてまとめたので、是非参考にしてくださいね。

■補助金がもらえるリフォーム

リフォームに関する補助金は、国が運営し全国で受けられるものや、自治体が行っていて各地方でしか受けられないものなど様々あります。しかし、補助金の対象となるリフォーム内容はあらかじめ決められています。

対象となる主なリフォームは、バリアフリーリフォーム、省エネ・断熱リフォーム、耐震化リフォームなどです。まずは補助金制度の内容ついてご説明していきます。

・介護のためのバリアフリーリフォーム

お風呂場やトイレなどに手摺りを付ける、床の段差を解消する、開き戸を引き戸に作り替える、

といったリフォームは補助金を受けることができます。

また、滑りにくい素材の床にする、和式トイレの場合は洋式トイレを導入するといったリフォームにも、補助金が出る場合が多いです。

バリアフリー化するリフォームの補助金で、もっとも利用しやすいのが介護保険です。

要支援者または要介護者がいる場合、自己負担金が1~3割(上限20万円)で、バリアフリー化のリフォームが行えます。

介護保険は自治体が運営する補助金と併用できる場合が多いので、確認してみてください。

・省エネ・断熱リフォーム

補助金の対象となるリフォームは、窓・壁の断熱化、太陽光発電の導入、節水トイレへ交換するといったものです。また自治体によっては、LED照明への変更や蓄電システムを導入する、といった工事が対象となる場合もあります。

省エネリフォームは様々な種類があり、自治体によって内容に差があるので、チェックして下さい。

また、断熱リフォームで申請できる「断熱リノベ」、「次世代建材」と呼ばれる制度は人気があります。

<断熱リノベ:高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業>

断熱材や断熱窓、断熱用ガラスを用いたリフォームを行うと、対象費用の1/3以内の補助金が支給されます。上限は、一戸建ての場合は一戸につき120万円、集合住宅の場合は一戸につき15万円です。

<次世代建材:次世代省エネ建材支援事業>

断熱パネルや潜熱蓄熱建材を用いたリフォームを行うと、対象費用の1/2以内が支給されます。上限は、一戸建ての場合は一戸につき200万円、集合住宅の場合は一戸につき125万円です。

耐震化以外にも、倒壊する可能性があるブロック塀の撤去が対象となっている自治体が増えています。どれくらい補助金が出るかは、建物の構造や築年数によって異なってきますので、自分の家の築年数を記録しておきましょう。

補助金対象となるケースで多いのは、1981年5月31日より前に建てられた、旧耐震基準の建物です。

■具体的なリフォーム事例と費用

キッチン

具体的なリフォーム事例と必要となる工事費用の目安をご紹介します。参考にしてみてください。

・バリアフリーリフォーム

・手摺りの設置:1ヶ所につき3~10万円程度

・床の段差をなくす:1ヶ所につき1~20万円程度

・開き戸を引き戸へ替える:1ヶ所につき5~30万円程度

・省エネ・断熱リフォーム

・内窓の設置、ペアガラスへ変更する:1ヶ所につき5~60万円程度

・外壁・屋根の断熱化:80~350万円程度

・節水トイレへ替える:13~35万円程度

・太陽光発電の導入:130~300万円程度

・高断熱浴槽の導入:1ヶ所につき55~90万円程度

・高効率給湯器を設置する:25~100万円程度

・耐震化リフォーム

・耐震診断:20~40万円程度

・耐震改修工事:25~200万円程度

・ブロック塀撤去:1㎡あたり5千~1万円程度

■リフォームで補助金をもらうにあたっての注意点

夫婦

補助金制度には、細かい条件が設定されています。対象となるリフォームであっても、条件を満たしていなかったり、申請のタイミングを逃したりしてしまうと、受理されなくなるので注意してください。

・補助金制度が終了していないか確認する

補助金制度は年度ごとで区切られ、見直しが入ります。去年はもらえたはずなのに、今年は補助金が出ないという場合があるので、申請期間はしっかり確認しておきましょう。

また、補助金は予算が決められているので、申請期間中であっても、上限に達すれば早くに締め切られてしまいます。早めに手続きするようにしてください。

・補助金が出る条件を満たすこと

バリアフリーリフォーム、省エネ・断熱リフォーム、耐震化リフォームのそれぞれにクリアすべき条件があります。条件は各自治体によっても異なるので、よく確認しておきましょう。

また補助金の申請は、リフォーム工事が開始する前でなければなりません。工事が始まってしまうと、申請が通らなくなります。

制度によっては、複数回に渡って事前申請しなければならない場合があるので、申請漏れがないよう注意してください。

・リフォーム業者選びに注意

補助金申請に必要な書類は、リフォーム会社が作成するものもあるので、補助金制度に詳しい業者を選ぶと、滞りなく補助金を受け取ることができます。

また申請が通りやすくなるためのアドバイスや、書類作成を代行するリフォーム会社もあるので、リフォーム業者選びは慎重にしましょう。

■まとめ

今回はリフォームの補助金制度についてまとめました。補助金制度は自治体によって内容が異なるので、詳細は自治体に確認を取るようにしてください。

当社でも、リフォームに関する補助金のご相談を承ります。お気軽にお問合せください。